こんにちは！YUMOです！（＠YUMO9262）
近年、日本の医療制度は高度で充実しており、公的医療保険の提供するサービスには多くのメリットがあります。一方で、民間保険にもその魅力があるとされていますが、果たして本当に民間保険が必要なのでしょうか？この記事では、公的医療保険の底力と、民間保険の実情に迫りつつ、適切な医療保険の選び方を解説していきます！
この記事を読むメリット
- 公的医療保険について分かる
- 民間保険が自分にとって本当に必要か分かる
- 保険見直しにつながり、貯金しやすくなる
公的医療保険の強み
1. 医療の幅広いカバー
公的医療保険は、基本的な医療に関する費用を幅広くカバーしています。入院や手術、薬の処方箋まで、日常的な医療ニーズに対応しており、一般的な健康問題には頼りになる存在です。皆さんご存知の3割負担のとこですね。
2. 低い保険料
公的医療保険は、その広範なサービスにもかかわらず、比較的低い保険料で利用できるのが魅力です。所得に応じた負担割合が設定されており、収入に応じて公平に負担できる仕組みが整っています。
それでも保険料高いワン！
それは健康保険でどれだけカバーされてるか知らないから二ャ！
あとで何がカバーされてるか解説する二ャ
3. 安心の公的機関サポート
公的医療保険は、国や地方自治体が運営しているため、信頼性が高く、安心して利用できます。特に災害時などの緊急事態においても、迅速かつ的確な対応が期待できます。
公的医療保険の基礎知識
次に公的医療保険の基礎知識について解説していきます！ 日本の公的医療保険として、最低限知っておきたい知識は次の3つです。
- ①国民皆保険（こくみんかいほけん）
- ②理念は「必要最低限・平等」
- ③自己負担額は原則3割
基礎知識①：国民皆保険である
1961年から国民皆保険制度は始まり、それ以前は国民の約3分の1が無保険状態でした。
現在は、職業や年齢によって加入している保険の種類に違いはありますが、日本国民全員が公的医療保険に加入できるようになっています。
加入している保険の違い
- 健康保険：会社員や公務員が加入する保険
- 国民健康保険：自営業者やフリーランスが加入する保険
- 後期高齢者医療制度：75歳以上の高齢者が加入する保険
基礎知識②：理念は「必要最低限・平等」
日本の公的医療保険は「必要最低限・平等」を理念としているため、保険証を持っていれば好きな医療機関を選んで治療が受けられます。
また、職業や所得を理由に病院や医師から治療を断られることも、治療費が変わることもありません。
ただし、「必要最低限」の言葉通り、以下のものは公的医療保険の対象外となっています。
公的医療保険の対象外のもの
- 先進医療
- 治療以外の医療行為（美容医療やレーシックなど）
- 保険対象外の医薬品
- 病院の個室代（差額ベット代）
基礎知識③：自己負担額は原則3割
ケガや病気の治療費を支払う場合、公的医療保険によって窓口での自己負担額は原則3割となります。
例えば、治療費が合計10,000円の場合、3,000円が自己負担となるのです。
さらに、自己負担額には上限があります！
公的医療保険には高額療養費制度が設けられており、医療費が1カ月にどれだけかかっても、自己負担限度額を超えた分は後で払い戻されます。
高額療養費制度の特徴
・自己負担額が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分は払い戻しがあります。または立替するのも大変という方は「限度額適用認定証」という最初から限度額までしか払わなくていいよ〜という制度もあります。
長期療養の場合は、「多数該当」によって限度額がさらに下がります。
対象は医療費のみで、入院中の費用や特別室利用などは自己負担のため注意。
自己負担限度額は、年齢や収入水準によって異なります。
会社員や公務員のケースを例に、詳細を以下の図で確認してみましょう！
自己負担限度額（例）
70歳未満の会社員で標準月額報酬35万円の人が総医療費100万円の治療を受けた場合
- 病院の窓口での支払い：30万円
- 自己負担限度額：約8万円
→ 差額の約22万円が後日払い戻される
高額療養費制度を考慮すれば、「〇円の貯金があるから、医療費が払えなくなる可能性が低そう」といった計算ができるようになります！
こんなお得な制度があるなんて知らなかったワン
あらかじめ限度額適用認定証の交付を受けておけば、病院の窓口で支払う金額が最初から自己負担限度額になります。
後で返ってくるとはいえ、多額のお金を準備するのが難しい場合は、認定証を申請しておきましょう。
申請方法は、加盟している健康保険組合や全国健康保険協会などに前もって確認するのがおすすめです。
民間保険の実情
1. 個々のニーズに合わせたカスタマイズが可能
民間保険は、公的医療保険よりも柔軟で、個々のニーズに合わせたカスタマイズが可能です。特定の疾病や怪我に特化した保険商品もあり、より細かな健康管理が求められる方には適しています。
2. サービスや待遇の向上
一部の民間保険では、保険に加入することで特定の健康サービスや施設の利用ができたり、優れた待遇が受けられる場合もあります。これは、特定の病院やクリニックを利用する際に重要な要素となります。
民間の医療保険が必須でない2つの理由
私個人的には民間の医療保険は、必ずしも加入するものではないと考えています。その理由は以下の2つです。
民間の医療保険が必須ではない2つの理由
- ①公的医療保険が充実しているから
- ②民間の医療保険は使い勝手の悪いものも多いから
理由①：公的医療保険が充実しているから
1つ目の理由は前半にも解説しましたが、「公的医療保険が充実しているから」です。
公的医療保険には高額療養費制度を始めとして、様々な制度が整っています。
さらに会社員や公務員の場合、長期間働けなくなった時の補償も手厚いです。
具体的には、傷病手当金や休業補償給付などの健康保険や労災保険があります。
長期間働けない場合の補償制度
休業補償給付
→ 業務または通勤が原因の病気やケガで働けない場合、働ける状態になるまで月給の約8割を受給できる。
傷病手当金
→ 業務外の原因の病気やケガで働けない場合、最長1年6カ月間、月給の約6割を受給できる。
これらの制度を利用すれば、長期間ケガや病気で働けなくても、給与の約6～8割を補償してもらえます。
そのため、会社員や公務員の人は、民間の医療保険で備えなくても公的医療保険と貯蓄で十分なケースも多いでしょう。
日本の社会保険は幅広く手厚い保障があります。
理由②：民間の医療保険は使い勝手の悪いものが多いから
2つ目の理由は「民間の医療保険は使い勝手が悪いものが多いから」です。
例えば、以下のような点が挙げられます。
使い勝手の悪い点
- 入院や手術を伴わない通院では保険金がもらえない
- 疾患の定義が保険会社によって異なる
基本的に、保険料を支払えば、保障もその分だけ手厚くなります。
しかし、過度な保障のために支出が増え、生活が苦しくなってしまっては本末転倒です。
民間保険以外の選択肢も含めて、適切なリスク対策を考えていきましょう。
不要な保険で貯蓄が増えないケースは本当に多い二ャ！
適切な民間医療保険の選び方
1. 自身の健康状態やライフスタイルを考慮
まず、自身の健康状態や生活スタイルをしっかりと考慮しましょう。基本的なカバーで事足りる場合は、公的医療保険のみでも十分かもしれません。
2. 予防や特定の疾患への不安がある場合は検討
特定の疾患や高額治療に対する不安がある場合、民間保険のカスタマイズ性が役立つこともあります。自分のニーズに合った保険商品を検討しましょう。
3. 公的医療保険でも足りない部分について考える
最後に、公的医療保険でどれだけカバーされてて、どれだけ足りないかを検討することが重要です。高い保険料を支払っても実質的な保障が少ない場合、無駄な出費となってしまいます。自分にとって、足りない部分を補ってくれる保険商品を選ぶことが重要になりますね。
まとめ
保険の営業マンや店舗に行って不安を煽られ民間保険に入っている方も多いのではないでしょうか。原則は公的保険をベースに考えれば問題ないです。今回の記事をキッカケに自分に元々どれだけ保障されているのかをシミュレーションしてみるのがいいでしょう！それでも足りないなと思ったらその時に民間保険を考えればいいのです。最初から民間保険加入ありきで考えるのはやめましょう。公的医療保険の底力を理解し、必要に応じて民間保険を上手に組み合わせることで、より安心でお金に困らない人生にすることができます。健康で充実した生活を送るために、賢い医療保険の選択を心がけましょう！
